会員名簿 岡山県支部

(平成29年6月現在)

正会員(15社)

(五十音順)

準会員(1社)

(五十音順)

  • (株)荒谷建設コンサルタント岡山支社石田 義孝
    登録番号
    質 24-196
    住所
    700-0976 岡山市北区辰巳20-109
    TEL
    (086)243-6721
    FAX
    (086)241-1245

 

会員名簿 島根県支部

(平成29年6月現在)

正会員(20社)

(五十音順)

準会員(1社)

(五十音順)

  • (株)エイト日本技術開発松江支店引野 辰朗
    登録番号
    質 24-367
    住所
    690-0001 松江市東朝日町151-34
    TEL
    (0852)21-3375
    FAX
    (0852)27-6065

 

会員名簿 鳥取県支部

(平成29年6月現在)

正会員(9社)

(五十音順)

準会員(3社)

(五十音順)

  • (株)荒谷建設コンサルタント鳥取支社泉 康夫
    登録番号
    質 24-196
    住所
    680-0874 鳥取市叶148-3
    TEL
    (0857)51-7007
    FAX
    (0857)51-7661
  • (株)ウエスコ鳥取支社安田 真一
    登録番号
    質 28-652
    住所
    680-0905 鳥取市賀露町270-1
    TEL
    (0857)31-3531
    FAX
    (0857)31-3510
  • (株)エイト日本技術開発鳥取支店武本 武彦
    登録番号
    質 24-367
    住所
    680-0921 鳥取市古海字下池ノ内502-2
    TEL
    (0857)26-2710
    FAX
    (0857)22-8561

 

会員名簿 広島県支部

(平成29年6月現在)

正会員(20社)

(五十音順)

準会員(1社)

(五十音順)

  • (株)エイト日本技術開発 広島支店川上 浩
    登録番号
    質 24-367
    住所
    732-0055 広島市東区東蟹屋町15-3
    TEL
    (082)263-7771
    FAX
    (082)263-7769

 

役員名簿

役員名簿

(平成29年6月現在)

理事長
小谷 裕司
株式会社エイト日本技術開発
岡山県支部
副理事長
砂川 伸雄
基礎地盤コンサルタンツ株式会社中国支社
広島県支部
副理事長
中田 昭彦
株式会社日本海技術コンサルタンツ
島根県支部
理事
吉田 昌平
三備工業株式会社
岡山県支部
理事
澤  克生
アサヒコンサルタント株式会社
鳥取県支部
理事
大野木 昭夫
サンイン技術コンサルタント株式会社
鳥取県支部
理事
鶴田 泰徳
常盤地下工業株式会社
山口県支部
理事
吾郷 直之
出雲グリーン株式会社
島根県支部
理事
向井 雅司
復建調査設計株式会社
広島県支部
理事
中村 仁士
中電技術コンサルタント株式会社
広島県支部
理事
小林 公明
株式会社荒谷建設コンサルタント
広島県支部
監事
藤原 哲宏
中国地下工業株式会社
広島県支部
監事
森岡 研三
宇部興産コンサルタント株式会社
山口県支部

事務局職員

  • 本部
    事務局長
    宅重 博美
    職員
    高橋 真理子
  • 鳥取県支部
    事務局長
    大杉 稔
    補助員
    村尾 千晶
  • 島根県支部
    事務局長
    布施 則行
    職員
    大森 明美
  • 岡山県支部
    事務局長
    光本 信治
    職員
    小川 晴美
  • 広島県支部
    事務局長
    (兼)宅重 博美
    職員
    (兼)高橋 真理子
  • 山口県支部
    事務局長
    杉山 裕一
    職員
    小田 裕子

 

会員名簿 山口県支部

(平成29年6月現在)

正会員(13社)

(五十音順)

準会員(1社)

(五十音順)

  • (株)東建ジオテック山口支店青木 正延
    登録番号
    質 24-139
    住所
    753-0221 山口市大内矢田北6丁目2-39
    TEL
    (083)927-5507
    FAX
    (083)927-5509

 

中国地質調査業協会概要

アクセスマップ

中国地質調査業協会事務局

住所
730-0017 広島市中区鉄砲町1-18
TEL
(082)221-2666
FAX
(082)227-5765
E-mail
geo@chugoku-geo.or.jp
中国地質調査業協会事務局の所在地地図

鳥取県支部事務局

住所
680-0911 鳥取市千代水4丁目28
アサヒコンサルタント(株)内
TEL
(0857)28-5191
FAX
(0857)28-5218

島根県支部事務局

住所
690-0816 松江市北陵町41番地
TEL
(0852)21-5663
FAX
(0852)21-8986
E-mail
webmaster@shimane-geo.jp

岡山県支部事務局

住所
700-0824 岡山市北区内山下2丁目8番15号
TEL
(086)226-0670
FAX
(086)806-2314

広島県支部事務局

住所
730-0017 広島市中区鉄砲町1-18
TEL
(082)221-2666
FAX
(082)227-5765

山口県支部事務局

住所
753-0064 山口市神田町5番11号(神田ビル4F)
TEL
(083)921-8739
FAX
(083)920-2818

 

わかりやすい地質百科

流量測定(地表水)方法

地表水の流量は、流域、降水量、蒸発量や地下水との流出・流入量などによって変化します。このため、流域や降水量などが既知の場合、地表水の流量を測定することで、地下水の流出・流入量を想定することが可能となりますが、地表水の流量は降雨時の土壌の飽和度や中間流出までの時間的な速さなどの要因によっても変化します。

しかし、直接的な測定ができない地下水の流出・流入量を想定し、地質との関連を検討するために、有効な手段となります。特に、岩盤が露出し地下水への流入がほとんどない条件で長期間にわたり降雨がない場合には、地下水の流出のみ(基底流量)となり、地質と地下水量の関係を把握しやすくなります。

地質調査の観点から、地表水の流量測定を行う目的として、

  • 地質区分と水理地質や地下水の関係の把握
  • 地表水の帯水層への涵養量の推定、或いは帯水層から地表への流出量の推定
  • 断層などの地下水の供給源の推定

といった内容が挙げられ、具体的には、

  • トンネルや大規模な切土などを対象とする土木工事で問題となる地下水調査
  • 岩盤地帯での地下水探査

などのような適用事例が考えられます。

小規模な河川や渓流などでの地表水の流量測定方法を簡単に紹介します。

測定手法として、

  1. 直接計量(容積法)
  2. 流速計法
  3. 堰法
  4. 投入試薬の希釈度の測定(塩分希釈法)

が挙げられ、各々の測定方法や適用条件などについてまとめます。

表1 地表水の流量測定手法
測定方法 概要 適用条件 備 考
1.容積法 渓流を土嚢などにより止水しVP管などを通して流下させ流量を直接測定する。 直接的な測定であり精度は高い。流量が多い場合困難である。 簡易な方法では地表水の完全な捕捉が難しい。
2.流速計法 通水断面を測量により作成し、流速計により数ヶ所の流速を測定し流量を求める。 流量が多い場合に適する。逆に水量が少ない場合、測定が難しく精度が悪くなる。流速が通水断面内で大きく変化する条件では精度が悪くなる。  
3.堰 法 河川や渓流の途中に三角堰などを設置しノッチ高を測定する。 岩盤や玉石の分布地での堰の設置は難しい。 砂や礫などの堆積物が分布する場合、地表水が地下へ浸透しやすくなる。 一般に堰は常時設置するため、簡易な構造の場合、豪雨時に破損する可能性がある。
4.塩分希釈法 一定時間、定量の食塩水を継続的に渓流に投入し、下流側にて電気伝導度を測定し、流量を計算にて求める。 流量の多寡によらず比較的簡易に測定可能である。 食塩以外の試薬もあるが、食塩を利用することが多い。

以上が、主要な測定法の概要であり各方法ともいくらかの測定誤差は生じる。現地状況や目的に応じて適切な手法を選択する必要がある。

<<測定状況写真>>

▼写真1 容積法-バケツなどを利用して水量を測定する。
容積法の測定状況写真

▼写真2 流速計法
流速計法の測定状況写真

▼写真3 堰法-三角堰を利用しノッチ高を計測する(写真では自動測定)。
堰法の測定状況写真

▼写真4 塩分希釈法
塩分希釈法の測定状況写真

「(株)エイトコンサルタント 石黒 靖彦」

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中国地質調査業協会概要

目的・事業内容・運営組織

目的

各種事業の推進により会員の経営の充実、技術の進歩を図り、技術活動を通じて社会資本の整備充実に寄与貢献し、この業界の社会的地位の向上を図ることを目的とする。

事業内容

  1. 地質調査業務及びこれに関連する業務の技術及び経営の向上、改善等に関する研究会、講習会、研修会、見学会の開催
  2. 地質調査業の社会的使命に関する啓発
  3. 地質調査業界に関係のある機関、団体等との交流、提携、連絡調整
  4. その他当協会の目的を達成するために必要な事項

運営組織

 

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